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ホンダ【7267】の掲示板 2022/09/03〜2022/10/03

70

fre***** 2022年9月5日 14:07

今週の日経ビジネスでホンダの特集がありました。先般のSONYとの提携も楽しみですが、「蘇る革新の遺伝子」という特集でしたが、本田宗一郎さんのDNAを生かしながらも、過去の成功体験にも拘らず、むしろ新しい成長へゼロstartした意気込み、覚悟を感じ、再成長の兆しを感じました。目先の株価変動に一喜一憂せず、事業の中身、企業価値をしっかり見つめ、中長期視界で応援し確実に大きな果実を獲得していきましょう。

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  • 76

    菜根譚の標榜人 2022年9月5日 15:55

    >>70

    > 今週の日経ビジネスでホンダの特集がありました。先般のSONYとの提携も楽しみですが、「蘇る革新の遺伝子」という特集でしたが、本田宗一郎さんのDNAを生かしながらも、過去の成功体験にも拘らず、むしろ新しい成長へゼロstartした意気込み、覚悟を感じ、再成長の兆しを感じました。目先の株価変動に一喜一憂せず、事業の中身、企業価値をしっかり見つめ、中長期視界で応援し確実に大きな果実を獲得していきましょう。


    Ｆｒｅさんのご投稿から、同じ趣旨を感じ、過去（古くない）の投稿を再掲します。【情報提供：ホンダEV開発、技術陣に「思い込み」「経験」の壁】

    ★引用：2022/8/22 2:00　日経ビジネス電子版　【ほんの一部抜粋】
    ★URL：h ttps://www.nikkei.com/nkd/company/article/?DisplayType=1&ng=DGXZQOUC184M80Y2A810C2000000&scode=7267&ba=1

    ▶車開発の「本丸」も聖域視せず

    開発現場で意識改革が起こり始める中、ホンダはEV時代への車づくりを見据えて組織体制の見直しも進めている。大きなターニングポイントとなったのが、研究開発子会社である本田技術研究所の再編だ。八郷隆弘前社長の体制下だった19年2月、研究所の組織変更を発表。20年4月に研究所の四輪開発部門を切り離し、ホンダ本体に統合させた。

    開発部門である技術研究所を別会社にする独自のスタイルを続けてきたのは、販売台数や利益といった数字にとらわれずに独創的な技術や商品を生み出すためだ。研究所は創業者の本田宗一郎氏が自ら立ち上げた「本丸」。グループ内での存在感も抜群に大きかった。

    ただ、開発と販売が離れていたことで、開発効率の低下といった問題は常につきまとった。ホンダは、研究所に売上高の一部を委託研究費として支払い、研究所から設計図面を買うという取引形態を採用。世界各地の市場ごとに数多くの派生車種をつくる戦略も相まって開発費は膨張していた。その一方、稼げるヒット車は限られ、四輪車事業の営業利益率は2%前後で低空飛行が続いた。

    再編により、研究所の役割は先端技術研究に絞り込まれ、一方でホンダ本体が新車の開発、生産・販売を一貫して手掛けられるようになった。さらに22年4月、現社長の三部敏宏氏の下、開発効率を一層高めるために導入したのが「事業開発本部制」だ。

    四輪、二輪、そして発電機などのパワープロダクツ（汎用品）と、大きく3つの事業領域ごとに分けていた開発部門に横串を通し、「電動化」「ソフトウエア」「エネルギーシステム」といったテーマで横断的な開発ができるよう部門を整理し直した。ホンダにとってはEVだけでなく、二輪車や汎用品の電動化も大きな命題だ。共通の技術課題を1つの部門の下にまとめることで開発資源を集中させ、技術を多様な製品に迅速に広げることを狙う。

    【コメント】
    ご関心がある方は、ＵＲＬから全文をご覧ください。生みの苦しみがご理解できます。９月６日も、頑張れ、ＨＯＮＤＡ　！！

    ホンダ【7267】 > 今週の日経ビジネスでホンダの特集がありました。先般のSONYとの提携も楽しみですが、「蘇る革新の遺伝子」という特集でしたが、本田宗一郎さんのDNAを生かしながらも、過去の成功体験にも拘らず、むしろ新しい成長へゼロstartした意気込み、覚悟を感じ、再成長の兆しを感じました。目先の株価変動に一喜一憂せず、事業の中身、企業価値をしっかり見つめ、中長期視界で応援し確実に大きな果実を獲得していきましょう。 Ｆｒｅさんのご投稿から、同じ趣旨を感じ、過去（古くない）の投稿を再掲します。【情報提供：ホンダEV開発、技術陣に「思い込み」「経験」の壁】 ★引用：2022/8/22 2:00　日経ビジネス電子版　【ほんの一部抜粋】 ★URL：h ttps://www.nikkei.com/nkd/company/article/?DisplayType=1&ng=DGXZQOUC184M80Y2A810C2000000&scode=7267&ba=1 ▶車開発の「本丸」も聖域視せず 開発現場で意識改革が起こり始める中、ホンダはEV時代への車づくりを見据えて組織体制の見直しも進めている。大きなターニングポイントとなったのが、研究開発子会社である本田技術研究所の再編だ。八郷隆弘前社長の体制下だった19年2月、研究所の組織変更を発表。20年4月に研究所の四輪開発部門を切り離し、ホンダ本体に統合させた。 開発部門である技術研究所を別会社にする独自のスタイルを続けてきたのは、販売台数や利益といった数字にとらわれずに独創的な技術や商品を生み出すためだ。研究所は創業者の本田宗一郎氏が自ら立ち上げた「本丸」。グループ内での存在感も抜群に大きかった。 ただ、開発と販売が離れていたことで、開発効率の低下といった問題は常につきまとった。ホンダは、研究所に売上高の一部を委託研究費として支払い、研究所から設計図面を買うという取引形態を採用。世界各地の市場ごとに数多くの派生車種をつくる戦略も相まって開発費は膨張していた。その一方、稼げるヒット車は限られ、四輪車事業の営業利益率は2%前後で低空飛行が続いた。 再編により、研究所の役割は先端技術研究に絞り込まれ、一方でホンダ本体が新車の開発、生産・販売を一貫して手掛けられるようになった。さらに22年4月、現社長の三部敏宏氏の下、開発効率を一層高めるために導入したのが「事業開発本部制」だ。 四輪、二輪、そして発電機などのパワープロダクツ（汎用品）と、大きく3つの事業領域ごとに分けていた開発部門に横串を通し、「電動化」「ソフトウエア」「エネルギーシステム」といったテーマで横断的な開発ができるよう部門を整理し直した。ホンダにとってはEVだけでなく、二輪車や汎用品の電動化も大きな命題だ。共通の技術課題を1つの部門の下にまとめることで開発資源を集中させ、技術を多様な製品に迅速に広げることを狙う。 【コメント】 ご関心がある方は、ＵＲＬから全文をご覧ください。生みの苦しみがご理解できます。９月６日も、頑張れ、ＨＯＮＤＡ　！！

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