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投稿コメント一覧 (1046コメント)

  • ここGSが上値抑えてるのか+150円なかなか超えないね。
    第1四半期決算前まで居座るのかな?

  • こちら毎日Air Week。予定空。
    株はコーセーでこりごり。9000半ばで処分予定。途中高値売り、安値買いで単価下げていく。
    投資は手持ちUS$とAU$で外債購入。Intelの赤字決算は想定範囲、第2四半期も冴えない。第3四半期以降黒字化。国策企業故倒産リスク少ない。
    ファウンダリーで世界3位のシェアー狙う。倒産せず9年持てばOK.
    円安になっても債券単価上げでちゃら、円換算の利金は減るけど、外債に再投資。

  • 株がダメなら社債行くか? 現在手持ちUS$あればの話。円を$に替えて社債購入すれば今後円高になった時莫大な損する。企業の倒産リスクもある。

    Intel23年度通期決算めちゃくちゃな業績低迷も莫大な設備投資こなして成長路線に乗るか?他社との競合に負けて業績低迷し続けるか?倒産もあるか?

  • >>No. 379

    コーセー名物2段爆上げがあればチャラ。
    24年末か25年末売上3200~3300億、営業利益率10%狙い。

  • >>No. 377

    ワカッタ、まいどありー。
    今ではナンピンして平均買い値9,000半ば
    来年にはチャラにならないかな?

  • 祇園精舎の鐘の声 ゴォーン!
    盛者必衰の理を表す!

    頑張れ源氏 頑張れコーセー

  • ブルームバーグより  ウオール街の話だけど・・・
    >この1週間の地政学的緊張や債券相場のボラティリティーの高まりを経て、株式とクレジットの合計へのエクスポージャーが過去10年間で最高レベルに達している資産運用担当者は、従来よりも困難な状況に置かれている。

    これまで上がって来た株やばそう。
    下げ続けてきたここも連れ安しうたら最悪だね。空売り機関居座ってるし。

  • 今日の日経に出てたが、コーセーは23年12月通期決算前年比-71億円にも拘らず
    フリーキャッシュフローはプラス。
    前年度の未回収の売り上げ金が入金されて現金が増えたと。
    手持ち現金増えたら株主に還元するとか、投資に回せばいいのにここはひたすら貯めこむばかり。
    自己資本比率圧倒的に高くて倒産の恐れないのに。
    2026年の売り上げ5000億目指して今は我慢我慢の年か。
    未達なら社長どうするんだろう?「私でも間違うことはある」か。

  • GS4月4日空売りに登場。
    三菱モルスタ、Integと3機関相手か。
    指値下げなきゃ。

  • 今日、ここ何処迄下がるか?
    7600程でナンピンいれるか現物で。

  • >>No. 109

    米国債券は$建てで円安の今購入すると円高になった時円換算での含み資産が減る。
    又今後$金利が下がれば債券単価は高くなる。
    一番良いのは円高時にUS$を購入しておいてUS金利が高いとき高利回り米国国債を購入すること。
    例えば1$=120円以下で 単価100円、利率4.5%のUS$建てトヨタ債購入すれば
    投資適格債を購入すれば円安になれば含み資産が増える。
    投資不適格債券は堕天使債と言われてる。

  • 楽天がUS$建てシニア債を発行した。
    2029年満期で 利率9.75%/年。
    随分条件良いが無担保でS&Pの楽天に対する格付けはBB。
    これは投資するには危険伴うと言う判定。
    それこそハイリスクハイリターン債。私は買わない。

    ブルームバーグ
    >S&Pグローバル・レーティングは今回債の格付けを楽天Gの長期発行体格付けと同じ「BB」としている。ブルームバーグのデータによると、BB格債の平均利回りは6.64%。平均を大幅に上回る利回りで投資家を引きつけたが、楽天Gにとっては利払い負担が増すことになる。

  • >>No. 88

    コーセーのオムニチャネル戦略は2019年末の銀座Maison KOSÉ開店時期から始められている。このときTarteを日本で初めて発売した。

    恐らくオムニチャネル手法の取入れは日本の化粧品業界の中ではコーセーが一番早かったのではないか?この意味でもコーセーは資生堂他より一歩先を行くマーケッティング戦略を起用していると思う。

    この結果デパート、専門店でコーセー商品前では人が大勢詰めかけ、ドラッグストアーでもブランド指名での購入があると言うことに繋がっている。

    何故株価はこんなに安いのだろう?

  • 今朝TVSの番組で人気ラーメン店で長蛇の列に並ばなくても直ぐ中に入れる仕組み、をやってた、これはお客がネットで予約して店でスマホをかざせば入れる仕組み。
    又、タッチ アンド ゴウ と言ってレジの混雑を避けて買ったものを種類、個数、値段を画面に認識させて自動的に支払いを済ませる方法。

    一方、OMOと言う言葉もよく見かける。コーセーもECに加えてこれをフル活用してるようだ。
    以下 https://bindec.jp/media/555953129337/#index_1
    OMOとは「Online Merges with Offline」の略称で、「オンラインとオフラインの融合」を意味します。
    オンラインビジネスを軸にしつつも、オンライン・オフラインを区別することなく統合することで、顧客体験の最大化を目指すマーケティング手法がOMOの特徴です。

    オムニチャネルと言った手法もでてきている。
    OMOでの主軸が「購買を含めたあらゆる顧客体験」なのに対し、オムニチャネルでの主軸とは、「消費者の購買行動」です。すべての販売チャネルを統合することで、ユーザー情報や購入履歴などを一元管理できます。ユーザーは、どのチャネルからもスムーズに商品の購入が可能です。

  • 今朝の日経に 資生堂・ワコールの教訓と言うオピニオンが出てた。
    日本を代表する名門ブランドが共にリストラせざるを得なかった要因が触れられている。以下抜粋。
    資生堂は韓国コスメの「プチプラコスメ」の若い世代への人気上昇と高級ブランドに強い欧米ブランドとの上下から挟まれて美の圧倒的なブランドからは程遠くなったと言う。
    コロナ禍により若者にカジュアルな商品が一段と広がりしっかりした化粧が後退した。
    更に若者離れは電子商取引(EC)の遅れがある。大型店や専門店と言う既存のリアル取引に根を張るあまり若い世代向けのコミュニケ―ションの遅れにつながった。
    資生堂の技術力や消費者データーは豊富でリストラを機に若い世代を含めたブランドの立て直しに動いているとも言う。

    以下は私見です。
    これに対してコーセーはどうだろう?
    コーセーは2014年に買収したTarteの化粧品中身、容器の他、マーケッティングの自社と真逆の手法を取り入れたことにより、業績は資生堂程落ち込んでいないのではないか。(株価はダメだけど)
    特筆すべきはTarteは早い時期からEC、SNSを駆使して欧米始め世界各地に販売を広げたという。
    このラインにデコルテ、雪肌精を乗せて日本、アジア、欧米他世界に広げれば若者含め更なる拡大計れると思う。

  • >>No. 44

    私が昨日まで心配してたのは26年売上5000億円達成のため2020年比莫大なマーケッティング費用と人件費増やしてるのではと危惧していた。荷造り運送費、人件費の若干のアップと一般管理費その他項目のアップはあったものの経費は概ね妥当なところまで抑えられていたことで安心した。
    あとは日本とタルトの伸びに円安効果、一番大きいのは中韓TR売り上げの戻り。
    機会あれば獲った狸の皮算用してみたい。

  • コーセーの2020年3月末通期決算業績と2024年12月末通期決算計画を比較した。
    結論から言うとマーケッティングコストは-85億円、人件費増は+26億円に抑えられ
    ており営業利益‐203億円は売上減‐157億円、売上総利益‐182億円の影響が大きい。

    YUKOさんおっしゃるように欧米、日本の好調さに加えて中韓のTR分の売り上げが戻ることによって2024年後半から更なる売り上げ増が見込るのではないか?
    それにつれ営業利益も上がり、ROEも9%実現しそう。

  • コーセーの過去2番目の好業績年度2020年3月末通期決算と2024年度12月末通期決算計画との数値を比較した。

    結論から言うと2024年度計画はマーケッティングコストは抑えられており人経費のアップの影響も軽微である、一般管理費その他のアップ48億円が気になるものの態勢に影響ない。
    YUKOさん言うように中韓のTR売り上げが戻ってくれば売り上げ増、売上総利益の増が見込まれ2025年には営業利益300億円は見込めるのではないだろうか?
    営業利益率も9%強程度確保できて更に2026年への業績向上も見込めると考える。

    買い煽りではないが株価も2024年後半から挽回できるのでは?

    売上 2020年実績/2024年計画  3277億円/3120億円   -157億円
    売上原価  同上         887億円/912億円     25億円
    売上総利益 同上        2390億円/2208億円    -182億円

    費用
    マーケッティングコスト      868億円/783億円    -85億円  
    荷造り運送費           152億円/187億円    35億円
    販売部門費計  1020億円/970億円    -50億円 
       
    人件費              592億円/618億円    26億円
    その他              376億円/420億円     48億円
    一般管理費計           964億円/1038億円    74億円

    販売部門費及び
    一般管理費計          1984億円/2008億円    24億円

    営業利益             403億円/200億円    -203億円

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