T

目指せ、5,000円‼️

【並行処理技術のスピード加速方向】
コンピュータにせよ、クラウドやデータ解析にしても、何にせよ、単独処理は、限界がある。

そこで、普遍的に、スピードアップで必要となるのは、並行処理のプログラムや技術となる。

2つの処理、10個の処理、1000個の処理。
大掛かりな処理プログラムになるほど並行処理は、
処理をするコンピュータを繋ぎ合わせるがごとく、手分けしてことに当たる協力体制を作る。

これが、この会社の軸であり、その効き目は、売上高となって現れる。

そろそろ市場全体の利食いムードも終わり、上がるものと、下げ続けるものとに別れて行くと思われる。週末に高くなれば、そのノロシとなるであろう。

多くの投資家が理解していない事柄

「景気は逆戻りしない。時計と同じだ」

アメリカの利下げ観測が、遠のいた。これが日本の株式市場に影響したと思っている人やプロが多い。

これは、認識が間違っている。
そもそも、アメリカの利下げ局面との観測自体が間違っていたのか、それとも利上げ局面の停滞であったのか、みんな説明が出来ない。

理由は、景気のサイクルを理解していないからだ。
景気のサイクルは、短期のサイクルと、中期のサイクルと長期のサイクルと超長期（歴史的サイクル）が、それぞれ存在する。

そしてそれら期間の異なるサイクルが、複合されて、現実の世界に現れる。それらの事実に揺さぶられているのは、人間は、売買に関わる人間の心理が、揺れているにすぎない。

つまり、物理的な時間やサイクルは、決して逆戻りしない。仮にアメリカの景気がピークを打っていたのなら、金利が下がらない期間の長さは長くなっても、いずれは、下がる。

これが間違っているのなら、アメリカの景気は、まだ加熱することになる。そして、過去の金利推移から、5%や6％や8%の刻みが存在していて、5％ピークが妥当だと思われる。したがって、アメリカの金利は、下がる。敏腕債券トレーダーに始まった利上げ兆候は、彼らの動向を敏感に追い求め、債券オプション市場や債券スプレッドトレーダーが示す行動は、ピークを付けているとすると、相場の騙しにびっくりして、ぶん投げてる人が多いと言うことを意味している。

AIが引き起こした半導体ブームは、テキスト分析と統合から、画像分析と統合へと進み、画像は、2D（2次元）の世界から、やがて、3Dの世界へと進化する。
1D（テキスト処理や一行進行のプログラム処理）から、2Dや3Dへとデータ処理の世界が広がり、メモリーやクラウドの進化や増大は、桁が違う世界に進んでいる。その傾向は、さらに、桁違いに増大する。

そのとき、CPUがコアの数を2の乗数で増加させたように、プログラム処理が、並列処理へと進まざるを得ない。

つまるところ、並列処理（量子コンピュータ的処理）
は、飛躍的に進化せざるを得ない。コンピュータが正確さを欠くことは、今後もないだろうけれど、人間の脳が、並列処理を行うとき、プレッシャーが、運動選手に微妙な差をもたらすように、ヒットとアウトの差が出ることが起こりうる。そのとき、ヒットとアウトのような小さな原因か、別れる結果は、工業製品の不良品の発生誤差の大小のような違いを何万もの部品を組み合わせる製品には、大きな差となる。

このことが、フィックスターへのプログラム処理へと世界中のユーザーを向かわせる原因となってもおかしくない。世界的コンテストで優勝した意味が、表の世界に出て来るときではないかと考えられる。

人間の体は、お医者程度にしか分かっていない。
わからないことだらけなのだと思います。

そこが、今後分かることで、何かが進むと思われます。

雨降って、地固まる‼️

証券会社の仕組みを知らない方ですね。

株式を預かる、投資信託を預る、MRFに残高がある。
これらの残高には、証券会社は手を出せません。

具体的にいえば、証券会社も株式の売買を会社の金で、行う株式部門があります。しかし、顧客の株式と会社の売買株式は合算されません。何故ならば、分別ルール（証券業務の法令）があり、顧客口座も、証券会社の口座も保管振替機構で、それぞれ別の口座番号で、管理されます。保管振替機構は、政府管理です。

投資信託、MRFも、信託業法により、分別管理をされています。

他の金融機関との違いは、分別管理を義務付けられている法律が適応されているか否かです。

銀行は、顧客の勘定と自社の勘定は、分離されていません。だから、保護が必要です。保険会社も同じです。

仕組みや業法の歴史の問題なので、知らない人が殆どです。

大きく上げた株式は、必ず下がる。
半分当たりで、半分外れだと思います。

まず、会社の規模が変わらないのに、大きく上げた株式は、必ず下がります。

しかし、会社の規模が大きく成長しているなら、必ず下がるとは言えません。

具体的に言えば、トヨタ自動車は、大きく上げていますが、下がりません。歴史的に言えば、商法時代に額面50円でしたし、資金繰に困り額面を割り込んだときもあったそうですが、50円にはなりそうにありません。何故ならば、半期の配当が、50円を超えているからです。

その配当金を出す根源は、二つの要素があります。
一つは、社員の提供する労力。
もう一つは、資金を元にした、契約。契約には、グループ企業の株式配当や提携企業の配当です。

この二つで、一つ目は、長年創り上げた会社の仕組みがあり、極めて強固な仕組みとなっています。
二つ目の契約は、会社の中にある、各部門の採算性やグループ企業です。　どちらも強力です。

NTTは、回線を繋ぐ交換業務がなくなり、人がほとんどいなくなりました。人件費コストがかからなくなったのですが、逆に言えば、交換業務人員を別の業務に転換出来ずに機会の提供やビジネスチャンスを見つけることが出来なかったとも言えます。

その補完として、同業他社への買収があり、提携、買収と言っても、間接的に人を雇用していることとなり、それが上手く機能しているかどうかで、企業の成長性と配当が決まっていきます。

そもそも、明治維新以降、経済発展をさせて来たのは、資本集約産業では、国家制度設計で3公社5現業も作られたと思ったいます。

政府は、日銀を保有し、日銀は紙幣の発行権を保有しています。したがって、国の保有のもと、1株50,000円額面で、NTTのもと組織が出来上がっています。

したがって、全部、無料で作成されていて、ここまで大きくなりました。40年前は、電話を保有するための権利が10万円程度で存在し、加入者が、電信柱や電線を引くための援助をした社会資本も入っています。

その会社が、買収する行為を行う自由を認められる対価として、誰に、何を変換すべきだと言う主張なのか、具体性に欠ける主張に出会いました。

当然ながら、海外資本の規制対象を外す必要はなく、国家が安全上、海外資本の比率規制や強制的排除は、あるべき社会資本は、存在します。

覚悟が必要なのは、日本企業を、真に世界企業に発展させるための枠組みの作成です。

トヨタ自動車は、民間企業ですが、買収により、世界一の自動車販売売上の企業に以前より会社四季報に記載されています。これは、バブル崩壊後に、連結会計制度が本格的に強制されてから、企業実態把握に、強力に役立っています。

山一證券のように、簿外債務として、切り離しも出来なくなりました。（不正防止にも効果絶大です）

トヨタ自動車は、国内だけ見ると、明らかに独占禁止法に引っかかる企業ですが、自動車産業自体が、世界的競争にあり、不問とされているにすぎません。

通信産業も、電線と電波を含めて、極めて重要な産業ですが、例えば、資本主義陣営の国家となら、5％を超える大口株式の持ち合いに民間企業が参入して、社会主義関係組織に転売禁止項目を付けて、アメリカ、ドイツ、イギリス、フランス、韓国、などの通信産業へ、NTTの海外投資ができることに、問題があるとは、思えません。

何故ならば、世界の内燃機関の自動車産業の株式時価総額を出しても、テスラモーターの時価総額には、追いつかない時が何年も存在しています。

制度設計は、安全性を含めた発展やイノベーションが雇用を創ります。そのための枠組みを創るのが国家公務員の誇りある仕事だろうと思い、その立法をするのが、国家議員の役割だと思っています。

つまるところ、国家資本で形成されたNTTは、世界の通信産業発展にもっと資するべきだし、安全性を確保する仕組みも保有すべきだと言う意見です。

後追いにならないうちに‼️

この局面では、政治家がパーティー券収入のケジメ問題で、空白となっている時だからこそ、経済産業省の課長職以上の役職者の基礎となる経済施策作成、「絵の描き方」が、重要な時だと思っています。

経済産業省と財務省との連携も必要で、アメリカ企業の買収を進めるほど、為替は円安へと進む圧力を持つことになる。

早く、NTTに、アメリカを始めとする海外企業の買収を許可してほしい。JTに、海外同業他社の買収を認めて、NTTに、認めない理由が少なくなってきている。

日本企業の新しい生まれ変わりの時代は、ここに来て、どれだけの海外同業他社を買うことと、買収後に経営陣をあまり交代せず、目付役役員を送ることで、共同経営を成功させるかにかかって来ている時代となったと思われる。

独占禁止法の視点は、国内ではなく、世界を範囲として、最重要項目は、社会主義国家から、資本主義、自由主義経済権の保護を如何に進めるかに、重点を置く時代に変わって来ている。

世界平和の実現のために、その根底にある資本主義の草の根である経済と言う足腰を強化してほしい。

オールドアメリカと最先端アメリカの知恵を味方に付けて、日本企業が、最も先端的なリードが出来る国に生まれ変わってほしい。

オールドアメリカは、アメリカの投票と政治に影響を及ぼし、先端アメリカは、新しいイノベーションを創ることになる。

この段階では、チャートを形成したい。
（私は、本来チャートをバックミラーに例えているので、未来を語らないと言う考え方ですが）

まずは、650円を固めたい。何故、その価格かと言えば、75日移動平均線の上だから。

そうなると、移動平均線が75日を含めて、トレンドが変わるからです。

>アジア・オセアニアがかなり増えてるけどどこの国？細かい内訳ほしい
>海外事業について説明少なすぎない？
>損益計算書に何も記載ないけど為替の影響とかないのかな？等々色々気になる

そもそも、この会社のコストは何かな？

メディカルのデータを集める。
データのコストは、いくら？

海外の比率があって、細かいデータをもらえたとして、それによって、あなたに何が予測出来るのかな？

メーカーじゃ無いので、細かいデータ？

○◯ドルが売上で増えました。
細かな売上は、、、、、。

重要なデータなら、言及してると思うのだけれど。

何も見てないので、勘違いしていたら申し訳ないけれど、海外で通用するデータの売上なら、私は、大歓迎するだけだけれど。

そもそも、会社の日本での売上構造のコストすら、考えているのかな？

ほとんどは、人件費じゃないのかな？

日本で行きわたっているデータサービスでは、ないので、売上から、コストを引いた利益は、ほとんどが国内で発生しているものなのではないなかな？

やっと600円超えた。
まだまだ、凍結。徐々に、1,000円‼️
そこから、勝負だ。
目標は、10,000超え。
根拠は、売上高の順調な伸び。

徐々に！

トヨタを新NISAで買う目的は、値上がり分の売却と配当への課税がないことです。そして配当分の非課税金額よりも、値上がり分の非課税金額を、比較すると値上がりを100として、配当は、1から5程度となる。

圧倒的に、値上がり役への非課税が大きい。配当の非課税でどうこう言う人は、株式に向いていない。とっていいリスクを遥かに超えているからだ。

コメントするのは、自由だけれど、無知と不勉強を世間に晒すことはないのではなかろか。

昨年、5分割前に旧NISAで仮に100株を10,000円で買ったとすると、5分割後は、2,000円。その後の500株は、現在3800円を超え、5,000や10,000円に向かう勢いを持っている。

配当を論じること無駄ではないけれど、現在のこの銘柄におけるNISAの意味合いは、大きく間違っている。

なお、株式は、変動が大きいので、本来、配当目的でNISAを買うのは、間違いだと考える。

何故ならば、配当目的で、東京電力を9,000円で購入した時代の株主がどう感じているのかを考えたれば、簡単に想像がつくであろう。

JTは、例外で、専売公社時代日本一の資産会社であったこと、その資産力をタバコが国内で健康を理由に課税率が何十倍にも引き上げられることと引き換えに、海外タバコ企業への買収が許され、大成功を収めたことと、二重の偶然に支えられた高配当、値上がり実現会社だ。

日本一恵まれた偶然が、他の銘柄で偶然引き起こされる可能性は、皆無だと言って良い。

トヨタは、値上がりするにつれて、低配当の値上がり株式となる。（配当利回りは下がる）

ちなみに、古い株主ほど、トヨタ自動車の配当金だけで、年間の生活を送れる人はたくさん存在する。トヨタ工場に田んぼを貸した人、嫁入り道具で、名古屋の財界の株式を持たせれた人などが存在する。

何故、たくさん存在するかと言えば、トヨタは、額面50円でスタートした民間会社で、当時は5円配当すれば、合格と言われていた時代が長く続いたからだ。（配当利回りは、10％になる）
そして資金難の時代に、50円を割り込んだときもあったと聞く。すでに日本の大企業なのに倒産寸前の時代があり、それを救ったのは、朝鮮戦争によるアメリカと日本の特需景気であったらしい。ときのトヨタは、軍事用トラックを日本政府から大量に受注している。あまり語られないが、最大の顧客は、どんな時代も政府であり、民間産業需要や民間投資額は、全体の25％未満でしかない。

>多くの株がptsで下がっているのはなぜですか？

答えは、人間は、高所恐怖症に出来上がっているからが、答えです。むしろ、健全な状態です。高値だから、売りたくなる。そもそも何故、高値になっているのか、わからない人は、売りたくなる。

株式全部が高い訳ではなく、資産（担保）のある会社が高くなり、利益率の高い会社は、安くなっているか、あまり買われていません。

日経225は、資産のある健全な会社が多くなっています。業種構成比率は考慮されても圧倒的に新しくない会社の方が多い。市場全体を構成するTOPIXも同じことが言えていて、古い会社が多い。

その古い会社は、JTを見て、海外の優良同業者を買って、保有するだけで、儲かる。円資産と海外資産を50％にすると、為替変動のリスク、輸出リスク、輸入リスクを回避出来ることに気付き出していて、海外企業の買収は、社会主義国以外なら、私有財産を認めるので、買収して良いこともわかってきている。同業者買収なので、良い同業者と粗悪な同業者の見分けがつく。

トヨタ自動車の値上がりも、トヨタ銀行と言われるぐらいの余裕資金から、多くの多業種の買収や新事業の立ち上げの失敗をして、今のトヨタグループが存在します。その資金量で、同業自動車産業を購入して、（トラックを含む）成功しているのが、現在のトヨタの姿です。だから、連結会計の自動車販売台数は、世界一と四季報にだいぶ前から記載されています。

日本の現在の株高は、蓄積された資産のある買収余力と、買収を成功させるだけの人材力のある会社が牽引しているのが実情です。

そして、日本の金利構造は、正常化していきますので、多くの銀行も体力を取り戻していきます。（長い時間がかかるけれど）

だから、PBRの1倍割れは、ほとんどなくなり、国際的な経営感覚のある会社が長い時間をかけて伸びる時代に入ります。どのぐらい長い期間かと言えば、多分、30年以上の期間です。失われた30年があり、60年サイクルから差し引いての概算です。

>質問あります。昨夜、米国市場は、初値より少しだけ下がりました。<span id="stockNameLink" data-stockcode="7203.T">トヨタ</span>株は、ガクンと下がるんでしょうか?

そもそも、トヨタが何故上がっているのでしょうか？

そこが本質です。米国につられて上がっているなら、下がるのですが、全く関係ありません。

株価の上下を考えるとき、全体から受ける影響と個別の原因に対する価格変動を２つに分けて考え抜くことが大切です。

数年前、テスラモーターは、他の内燃機関（ガソリン車）の自動車を全部合わせた時価総額よりも高く評価されていました。

世界の株式市場ランキングで、ドルベース時価総額で、テスラモーターは、10位ぐらいでしたが、30位を下回っていたトヨタ自動車が逆転すると感じます。

石油も電気も使える動力は、電気オンリーよりも便利なのですが、今回それは、上昇理由ではありません。

むしろ、資本の力が大きく、もっと言えば、日本企業の見直しは、海外の企業をどれだけ買収出来て、うまく管理で来るのかの力を評価していると思います。

だから、土地や資産持ちの企業が上がっています。

買収出来る力は、担保力によります。
一方、上手く管理出来る力は、社員全員による質の問題であるため、これを備えるためには、何世代かの長期の年月が必要です。

テスラには、それがありません。

すでに、数年前から、トヨタ自動車は自動車販売台数で、連結会計ベースで、世界一になって、います。

今回のトヨタ自動車株式の価格上昇は、アメリカ資本の資産管理人の、日本に住む管理担当者が、テスラとトヨタの順位が、未来入れ替わることに気づいたことから始まりました。

アメリカが夜で寝ている時間、トヨタの決算発表後に、以前とは違う資金量が突然流入したことで、上記の事実を認識しました。

観察と想像は、大切です。

でも、証券内部の人間でも、金融法人部経験者で、株式を得意とする人材でないと、詳細な投資主体の動きの影響は、推測出来ないと思います。（金融法人部担当者は、金利専門の方が多い）

一般の方は、相場サイクル、景気循環、複合サイクル、WDギャン、浦上邦雄、高橋亀吉、シュンペーター、ピーターリンチ、ウォーレンバフェットなどを研究され、基礎となる考え方を学ばれることが、人生で大きな力を株式を通じて発揮出来ると思います。

その線は、ありかもです。

グロース銘柄としては、利益配分のバランスが取れています。（配当への考え方）

人間で、バランスの取れている幼少期や青年期を経る人とバランスを欠いた人の両者の人生がどんな差をもたらすかを見ると（想像する）と、予想がつきます。

配当をしない成長株がありますが、経営者の考え方だけが、全てなので、上場が何を意味するかを、深く考えられるか否かが、配当に出てくると言っても過言ではありません。

バランスの方向は、主に三つ。
社員給与、役員報酬、株主配当です。

多くの人が勘違いされていること。

株主優待を期待して（目的に）株式を購入するひとは、ほとんどいません。なぜならば、優待価値の2,000円程度は、価格変動により、すぐに消えてなくなるからです。

また、株主優待の効果は、課税されない保有効果でしかありません。

そして、保有株数に比例しない一律の優待は、最低優待株主に対して、効果が最大となります。

本当の株主への還元は、TV広告などで、自社の事業イメージを全国ネットで周知して、同時にユーザーである医師たちにアピールし、社員のステータスを上げ、リクルートにも役立てることだと思います。

広告や営業活動により、知名度を上げていくことで、世間に認知され、株価の長期的な上昇につながります。