エル・ファシルの奇跡

世界のどこの国も株式市場は資産価値の増加を要因として投資家が資産を築くために株式を購入していますが資産増加と株価が同期しない東京市場(ギャンブル化市場)から世界の投資家は遠ざかって久しい。
投資家は資産の増加を目指すが株式市場の普遍的な資産価値の増加を要因とする株価上昇とかけ離れている東京市場等の日本では個人投機家、投機専門の機関投資家が主流であり、上場企業の３０％から４０％がＰＢＲ１倍割れになっており、世界各株式市場ＰＢＲ１倍割れ０.８％に対して３８倍から５０倍もの企業数が１倍割れです。日本株を持つリスクが２０２３年３月に頂点に達し漸く証券市場が改革に乗り出しています。
金融市場の心臓といっていい有価証券の株式市場がこのままの現価値を無視した株価形成でいいとは考えられません。
たぶん数年内に改革は終了すると考察しています。
日本に世界の投資家が戻ってきます。
ＮＩＳＡで資産を作りましょう！

アセットアライブ株式情報　2024/2/24
中山製鋼所
5408 中山製鋼所の株価は、オシレーター系指標では中立圏で推移しています。
トレンド系指標は上昇トレンド継続中で、押し目買いゾーンです。

2024年3月期配当予想
四季報予想　中間期19円　3月期21円　計40円
中山鋼予想　中間期19円　3月期23円　計42円

ＢＰＳ(連)１,８７３.５５円が当社の基準価格です。
世界各国の上場企業の基準価格はＢＰＳであり、底値の基準価格です
東京市場が世界市場であれば株価は１,８７３.５５円に収斂していきます。
そのための改革が今行われており継続中です。
私は２０００円を目標に４％以上の高配当を得ながら待ちます。
銀行預金は０.１％で４０倍以上の収入です。

ＰＢＲ1倍割れは経済が成熟している英国であっても赤字による１株純資産額の赤字化や倒産見込企業のみの現象であり、黒字企業が前期より利益が減少しても黒字であれば純資産額増加分の成長により株価は上昇しています。
米国でも成長力の止まった企業であっても１株純資産増加企業の株価は前年の株価を超えます。世界各国も同様です。
なぜか世界各国国民は株式が有価証券であることを初等教育から知り当然のことと理解しています。
資本主義の根幹が現資産価値が価値の基準でないと成立しないのです。
企業の社員が毎日汗を流し勤務先の向上を目標に働き純益の向上に努め資産価値を増加させていますが株価が下がり会社の価値が下がるのでは働く意欲が弱くなります。
国力は下がります。
黒字企業の１倍割れを無くす改革は国策でもあり成就することでしょう。

株式は有価証券
日本では当たり前があたりまえでない
世界基準の株価形成であれば１株純資産割れは世界各国市場と同様に上場企業数の
０.８％程となるはずがガラパゴス島的日本市場でのみ１株純資産割れが上場企業数の数十％となっており、有価証券の体裁すらない状況となっています。
日本市場は笑われていることを自覚するべきと思います。
世界各国の株式市場での株価形成
前期末1株純資産＋当期末利益ー配当等諸支出＝１株 実現有価価格＝現物価格
予想１株利益×利益水準継続年数＝増加みなし有価価格＝プレミアム価格
現物価格＋プレミアム価格＝基礎価格
基礎価格を基準に売買で株価形成＝世界基準

本日後場の株価低迷時に不安から売却してしまった方は悔しいだろうと思います。
第３四半期予想比増収増益増配決算となり、期末１株利益予想は１２５.５９円から増額修正後１４２.１８円と１３.２％増となった。
来期を展望した場合ＰＢＲ１倍達成が濃厚となるうえ１倍達成以上の株価成長が期待できるものになったと思います。

期末１株利益予想は１２５.５９円から増額修正後１４２.１８円と１３.２％増となり
来期を展望した場合ＰＢＲ１倍達成が濃厚となるうえ１倍達成以上の株価成長が期待されると思います。
午後の株価低迷時に売却してしまった方はとくに残念だと思います。

世界基準の株価形成であれば１株純資産割れは世界各国市場と同様に上場企業数の
０.８％程であるのに日本市場でのみ上場企業数の数十％である。

前期末1株純資産＋当期末利益ー配当等諸費用＝１株 実現有価額＝現物価格
予想１株利益×利益水準継続年数＝増加みなし有価額＝プレミアム価格
現物価格＋プレミアム価格＝基礎価格
基礎価格を基準に売買で株価形成＝世界基準

およそ10か月をかけ信用買い残は激減しています。
鉄鋼株の小型銘柄であり、人気が訪れると３倍化は普通です。
株価７８０円から上昇を始めています。

2023年3月10日
信用買残　4,283,000 　信用売残　　410,800

2024年1月26日
信用買残　1,230,300 　信用売残　　 42,700

世界各国の株式市場が株価に金銭価値裏付けのある株式基礎価格(有価証券)にプレミアム価格(将来基礎価格となりうる価格)を合わせた合計額で売買により価格が形成されていますが日本のみ株式基礎価格(有価証券)が剥落しプレミアム価格(将来基礎価格となりうる価格)で売買により価格が形成されている。
このような投稿が主流となっています「実際には、PBRが１倍切って何の対策もしてない会社が沢山あり、平然と上場し続けている。」「純資産で増配、自社株買いなど株主還元を全くしない企業は上場の資格があるのか」という意見です。
純資産をため設備投資や他社買取などにより企業を成長するために使用するものという概念が日本市場ではなくなり、極端に言えば自転車操業で余った金は投資家に配るものできない企業は上場資格がない。
これからの日本に未来があるのだろうか？
まず初心に帰り小学生からの投資教育が急務と思われます。

株価は過去の結果で判断するものでなく将来を買うものと思います。
現在の倒産件数は過去の政策によるものでその結果を踏まえて
現在の政策が行われていると思います

国政は賃上げを契機とした経済の好循環を政策の中心に置いています。
たとえ日本の政策金利を上げるとしても正常化の範囲内であり、マンション需要にしても将来の好景気でマンション価格、金利が上がっていくのであれば早期取得のほうがベターであり、需要は増大を続ける公算が高いと思われます。
従来の成長停滞化の金利上昇と局面が異なっていると私は思います。
来期1株利益９０円以上であれば他社より上昇率が落ちるとしても株価は１０００円以上を目指すと考察します。

箱守社長は「500億～1000億投資して」「2029年頃までに倍の能力にする」増産投資を表明した。
2029年には売上高は現在の2倍となり利益は売り上げ増加率の2乗の4倍と推定される。
となれば現在の最安1株利益予想１２０円の４倍４８０円となるだろう。
とすれば株価はＰＥＲ１５倍で７,２００円が想定されます。

ＣＮＦ(セルロースナノファイバー）とは、植物由来の次世代素材です。 木材から化学的・機械的処理により取り出したナノサイズの繊維状物質で、軽さ、強度、耐膨張性など様々な点で、環境負荷が少なく、既に自動車、家電、住宅・建材などへ活用され、また普及を期待されています。
ＣＮＦのパイオニア企業の星光ＰＭＣは米国のインビジブルホールディングス（カーライル・グループ）のＴＯＢを受けてその後2023年10月18日ＴＯＢ（株式公開買い付け）を完了したと発表した。 買付代金は129億3400万円で、買付者の所有割合は94.37％となった。
公開買い付け価格は１株純資産価格で次世代技術は他国に無償で譲渡されてしまった。株価が値を上げますと売り崩されて常時低価格となり、ＴＯＢ実施日の前日が５００円台であったのが翌日の実施日にはＴＯＢ価格は１０００円台と２倍化したがＣＮＦ技術込みであり激安価格であった。

中山製鋼所の1/26日株価８７８円に対する元本価格は国際会計基準で算出された１株純資産価格の１８５５円であり、それに加えて他社の電炉製造技術では生産できない高級鉄鋼の微細粒熱延鋼板製造技術込みの価格です。
要は電炉では製品化できないハイテクノロジー技術を持つ会社なのです。
高炉を電炉に転換すれば中山製鋼所のハイテクノロジー技術がなければ高級鋼の製造が困難です。

だいたい自分で買った株を糞株呼ばわりする株式が上がるわけがない
買った株を最低の株と教えるわけだよ
買ってはいけない株と宣伝しているようなもの。
何か買おうと読んでみれば買う意欲がなくなる投稿が主流だ
上がるものも上がらなくなる
自業自得だね

優良株であり、業績黒字を続け前期より減益ながら期末予想も大幅な利益水準見込の４半期決算に対して、期末予想が減益見込みであるからと３割以上株価を売り崩し、次の４半期決算予想でも同じ期末決算予想であるから株価は下落だと吹聴してデマを煽る同じ材料を何度も利用して下落させようとする。
いい加減で目を覚ましたほうが良いのではないでしょうか。
１株元本が１８５５円、今期予想が１株利益１２５円～１４１円でありＰＥＲ１５倍として１８５５円以上が普通の株価です。

マウンター・半導体製造装置等精密機械はトムソンの超精密直動案内機器により完璧な作動をする。

世界各国では資本主義経済で株式市場がつくられて以来、有価証券の株式市場であることを自明の理として、毎年黒字の企業は利益額(1株利益)の変動にしたがって上場企業の株価上昇額は変動しますが毎年黒字額に応じて株価は市場で値を上げて価格形成されています。
日本でも渋沢公が株式市場を設立以来明治の黎明期より株式市場は有価証券の市場として他国と同様に機能していましたがここ20年ほど日本市場でのみ前年より純資産が増加するも利益が減じると利益を出し黒字であるにもかかわらず株価を下落させるというマーケット原理からは考えられないおかしなことが起きています。
結果、2023年3月期には黒字を続ける優良株も含めて上場企業の40％超が元本の1株純資産割れとなる事態に陥っています。
東証は配当を増やし、自社株買いを行ないＰＢＲを1倍以上にするよう通達が出していますがこれを行えば出来高等は必然的に増加しますが将来の設備投資資金等が減少し今後の収益の向上を抑える要因にもなります。
決算黒字企業の株価上昇という根本原理を変えてしまったことが東京市場の改革の原点と思います。
このまま改革が成功しない場合は日本の成長がとまる懸念さえあります。