get*****

>ほんと、スタジオレッスンと風呂サウナなければ、自分ならマシン買って自主トレする、その方が経済的　>客からの要望が多い水風呂

最近は、スタジオ売りで 月400本や文化センターとか、実質風呂サウナ売りでプールなくスタジオは週数本とか、運動売りでジムのみとか、周りを見ると自分のニーズに絞ったクラブに移る人が多い。多いのはジムのみと風呂サウナ目的かな…。
マシンは、ランニングマシン買った人によると、電気代が高額であれだけは通った方が採算よいらしい。

>「スポーツクラブ事業の一部店舗において収益性の低下がみられるため、「固定資産減損」、特別損失(減損)3,350 百万円程度計上」

※固定資産の減損会計とは、不動産等の固定資産の市場価格が帳簿価額を著しく下回った場合等に、その資産から将来生ずると見込まれるキャッシュフローを算出し、投資額が回収できないと判断される場合に損失処理を行うもの。市場価格が帳簿価額から50％程度以上下落した場合が該当。

ホリデイの固定資産の中身、IRには何も書いてないが???。
ここは約100店しかないし、ここより大きい他の老舗総合型は???

> 優待元に戻してーー。

すかいらーくはなぜ優待3倍にしたか 株価引き上げ､大株主ベイン売却 toyokeizai
株価を支える重要な施策の一方で、負担は年間60億～70億円程度に上っていた。

>【数字で見るフィットネス】 notecom <- 詳細は　(アメリカは月3000円多い)
>総合型衰退：高齢者の集まりの場になり若者層は居心地悪い。価格も高い。
>代替案登場：ユーザー選択肢増えた(単一型/エンタメ系スタジオ、24時間etc)

選択肢増え、要らない設備に金払わなくなったから一般諦めキッズ体育は正解かも
現場スタッフは、スポーツエリート揃いだし。プール維持は超金食い虫と言うし。

前期44期売上高:スポクラ事業101店舗122億円、ホテル63億円、不動産88億円。
1.2億円/年/店、1000万円/月、意外と少ないんですね。

197 「1Q純利85%減益 ｱﾅ予PER139倍をﾏﾈｹﾞｰﾑで買上げ chart加熱後 rating下げ
IFISｽｺｱ26 目標株価900円」が公表指標ですもんね。

> 損益分岐点フルスペックジムは1000人以上 エニ(マシンジム)は300〜400人

ちょっと、記事コピペします(超長文メンゴ)。業界投資の方ご参考に。
Fitness Business「想定はタイプA首都圏近郊駅前立地800坪で会員数約3,500名」「2018年業界数値は、市場規模4,790億円 施設数5,818軒 会員数514万人で１施設あたりの年間売上高は約１億円、会員数は約1,000人」。尚、会員で公認会計士の方によると「統合型は2,000人は必須」。

Fitness Business「想定はタイプA首都圏近郊駅前立地800坪で会員数約3,500名」「2018年業界数値は、市場規模4,790億円 施設数5,818軒 会員数514万人で１施設あたりの年間売上高は約１億円、会員数は約1,000人」。尚、会員で公認会計士の方によると「統合型は2,000人は必須」。

【数字で見るフィットネス】 notecom トレーナー/ジム経営/講師
総合型フィットネスクラブの衰退：①「共存の限界」、高齢者の集まりの場になり、マイノリティである若者層にとって居心地の悪さを生む。箱型ビジネスの場合、強制的な共存を強いられ使わない施設が多い。高齢者は変化を好まず ずーと１か所に留まるが若者はそうではない(→高齢者＝ほぼ常連ですね)。②「代替案登場」、選択肢が増えた(単一型スタジオ、24時間ジム、パーソナルジム、エンタメ系スタジオ)。それぞれのユーザーが必要とするものを提供する事業者が増えた。統合型＝デパート。

(livedoornews)エニ事業展開した野村不動産系元役員や中堅幹部ら「大きな施設を作って、大量の会員を集めるのが総合型のビジネスモデル。地価や施工費が高騰し投資額が跳ね上がって。しかも、重い固定費も昔みたいには会員が集まらない」

詳細はFitness Business、notecom、livedoornews、東洋経済等ご覧ください。

経産省調査によると、フィットネスクラブ利用者は累計で2000万人超。
2020年市場規模は3割超の急減。統合型クラブ損益分岐点は約2000人と言われる。
一般的に、年間退会率約30% 約1000人、入会後退会は半年で約70% 1年後90％。

エニタイムは、コロナの影響で赤字に陥っている店はなく会員数60万人に。
セントラル会員数はピーク時43万人、小型ジムに食われ今は30万人くらいか？
エニタイムに顧客奪われ、並ぶ間もなく抜かれたセントラル。

こんなに多くが、風呂もプールもスタジオも要らない顧客だったとは超想定外。
根本から崩れスタジオなんか小さいマターのセントラル、本格コモディティ化へ？

前上期:雇用調整助成金6.75億円 給与手当5.23億円 賞与引当金繰入額6800万円　
感染症特別損失31億円 営業外収益合計1.95億円
今上期:雇用調整助成金と感染症特別損失0円 給与手当4.24億円 賞与引当金ナシ　　営業外に関連組織解散の戻入益 営業外収益合計7.6億円
売上高(億円):20年-533、21年-360、22年-400、23年-430 ＝> 450の指摘通り

＜マクドナルドは債務超過の金額は約82億USドル(約8774億円)＞も、
＜営業利益率が43%と高く＞
＜フリーキャッシュフロー(純現金収入)は約50億USドルを維持＞。

米国は企業の財務を健全化することよりも、株主に利益を還元することを重視する株主至上主義。フリーキャッシュフローを株主に還元することで自社株買いを続けたことで株主資本がマイナスとなって、結果として債務超過となった。

ただ、全世界既存店売上高が減少し、現在でも需要は低水準のまま。債務超過に陥っている企業にとってフリーキャッシュフローは生命線。

2019年までは債務超過でもフリーキャッシュフローさえ良ければ安心な企業と考えられてきたが、新型コロナによって経済活動が阻害されると資本の不安定さが露呈。米国株は債務超過でも大丈夫と考えず、注意は必要(備忘録)。

コロナ後のこの業界、コロナだけでなく小型ジムへ移動で会員戻らない(?)もある。
ここも採用大幅減、24時間セルフジム、FC拡大検討、値上げへ、を見てないと。

「24時間ジム｢エニタイム｣コロナ禍でも強気の訳」
会費が総合型より安いなどの点が特に若い世代から支持された。その成功を見て異業種などが業界参入し、同じような24時間営業の小型ジムが各地で次々に登場。さらに今年はコロナ禍の逆風にも見舞われたが、依然としてエニタイムは積極出店を続け、あくまで拡大路線をひた走っている。

総合型は高齢者の会員が多く、スタジオ、大浴場があって、中高年の顔見知りの会員たちが談笑したりする場にもなっている。24時間型は20〜40代の男性が中心でコロナ下でも利用率が高い。

エニタイムは年間150以上の大量出店続け、約8割がFC。コロナの影響で赤字に陥っている店はない。おそらく来年ぐらいには、そうした中から立ち行かなくなる店舗が出てきて、24時間ジム業態での淘汰・再編が進み始めるだろう(東洋経済)。

土曜の日経「すかいらーく株 戻り鈍く 財務の弱さ、コロナ禍で顕在化　15年前のMBO重荷」、今の正統派株価評だな。

ただ、この非上場間に、他の株がバブル高し、この株だけが恩恵を受けなかった。その分の調整もあり 3000円ｰ4000円説も？


「ベインが買収に費やした費用のうち自己資金は600億円、残り1000億円は借金による調達だったと見られます。その1000億円は買収後にすかいらーくに押し付けられました(有利子負債)。

つまり、非上場となったすかいらーくは買収されるために作られた負債を、自らがせっせと返済する苦難の道を歩まされることになったのです。たった600億円自腹を切っただけのベインに全株式を握られて……。

ベインは自腹をきった600億円は再上場できれいに回収し、最終的には2700億円ほどを売り抜け、2000億円以上「荒稼ぎ」となるはずです」。

「毎年7億円を支払うマネジメント契約、上場成功報酬として上場時に20億円、そして2015年5月29日に20億円の合計40億円の支払」。

名ばかり役員達にはマクドナルド会長等が見張り役(?)に居て、高額の役員報酬。
とネット記事での専門家評。

そのベイン、今度は日立の生き血を吸う「ベイン連合に優先交渉権」。

コロナ対策に一貫性も整合性もないセントラルに、時短は無駄ですね。
最近分かって来た事実から見ると、接触感染よりエアロゾルが超危険らしい。
本気で政府方針に従いたいなら全店休業か、最低限スタジオは閉めないと。

一方で、高湿度で息の飛ばない風呂や高温サウナ、プールは、感染報告出ず、言われてる評価より安全なのでは。

> 政府から要請されてないのに、勝手に時短営業して会費そのまま
> 営業停止(八戸店や同業者がクラスター)出して社会へ迷惑かけても、その危険度の高いスタジオ営業は自粛しないこの業界
> マスク外して走ってる人を注意すらしないのに時短するセントラルの不整合性
> 運動時呼気量は平時の7～10倍で半径6-7mまで飛ぶ
> 晴天以外は窓を閉めて換気せず営業する現場
> テレビ「新型コロナウイルス1000個で感染する。変異型なら700個で感染」
　⇒ 下記見るとジムのランニングマシン横のボードなんてほとんど意味ない。
運動時だから1分間に1万、30分で30万x人数分、マスクしても2-3割漏れて飛散。

◎米国立衛生研究所「1分間話すと、ウイルスを含む飛沫が少なくとも1000個発生する」と米科学アカデミー紀要に発表した。飛沫は８分間以上、空気中を浮遊するといい、換気が悪い場所での日常的な会話が新型コロナウイルス感染のルートになっている可能性が高いと指摘している。

◎科学技術振興機構「ウイルスが細胞の中に入るための時間はわずか10分ぐらいで、細胞内でウイルスが増殖するには10時間ほどかかります。1個のウイルスが細胞の中に入ると1000個ほどに増えるので、もし1000個の細胞が感染したとすると、1000×1000で100万個のウイルスが10時間後に出てくることになります。」

> 90「コロナ怖いわ」。救急車呼ぶも、受入れ病院見つからず感染＝死亡と怖いのは無理ない。超ガラガラで同業者どこも財務危なそう。

ただ、こう１年とか長くなると、ジムは不要不急ではないでしょ。
セントラルは、ピンチをチャンスに。何か変えたら。
・高齢者のフレイル状態を避ける為に朝8:00から営業するとか
・休会退会者へフレイル防止お見舞いリモート営業(電話)するとか
　体調や健康の話を聞いてあげるだけでも
・非高齢者も「2週間で筋力の1/3を失う」から22時迄営業するとか
・その他、現場従業員が想い感覚的な改善点何か何でも
---
★「外出自粛でお年寄りがほとんど動かない状態(生活不活発)になり、筋力が大幅に低下。フレイル(虚弱)の状態になる恐れがある

★コペンハーゲン大健康加齢センター「2週間運動しないと、若者は筋力の1/3、高齢者は1/4を失う。もとに戻すのに3倍の時間がかかる」

〇日本老年医学会「2週間寝たきりの状態で失われる筋肉量は、自然な状態だと7年間で失う筋肉量に匹敵すると警告」

〇筋肉の7割が下半身に集中しており、筋力低下は歩行困難へと繋がる。65歳以上の5000人対象に実施された調査によると、健康を維持するためには1日約8000歩以上あるくことが必要という結果が出ました。

裏を返せば、きちんと歩くことが健康増進につながる。5000歩以上なら認知症や脳卒中、7000歩でガンや骨粗しょう症、8000歩で糖尿病や高血圧の予防に効果があると言われています。外出自粛で、仮に新型コロナウイルスへの感染が防げたとしても、その代償が筋力低下による歩行困難となると、高齢者の健康を損なうことになりかねません。
---

> 通期損失は最低でも50億は超えるのでは？

資本が棄損したり、有利子負債が過剰になったり、運転資金が詰まって衛生面等が疎かに成ったら元も子もない。やっと築き上げた五輪選手育成や現場の士気低下も。
歴史的事故と判断しコロナ後見据え、ANAのような公募増資かな。

日経「世界企業、増資で100兆円、今年調達6割増、財務改善・成長資金に、緩和マネーが支え」

世界の企業が資本調達を増やしている。2020年の増資やIPOによる調達額は前年比で6割増え、初めて1兆ドル(約103兆円)を超えた。新型コロナウイルスの感染拡大で業績が悪化した企業が増資で資金を確保、コロナ後の飛躍を期する企業が上場や増資で成長資金を得た。

株式市場に流れた緩和マネーが企業の資金繰りを支えている。コロナの収束が近づくと緩和の出口も意識され、調達環境が変化するリスクもある。

「21/3通期予想 連結最終損益▲44億円 (前期は21.3億円黒字)」
「配当 2Q中間無配 39円→0円 期末減配 57円→5円」
中間無配にしたから、期末も「鋭意努力したが無配」ご理解をか？
「7-9月10.9億円赤字」こんなに回復してないとは想定外、痛えー。

21年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結最終損益は32.7億円の赤字(前年同期は10.7億円の黒字)に転落した。併せて、非開示だった通期の業績予想は連結最終損益が44億円の赤字(前期は21.3億円の黒字)に転落する見通しを示した。

会社側が発表した上期実績と通期計画に基づいて、当社が試算した10-3月期(下期)の連結最終損益は11.2億円の赤字(前年同期は10.6億円の黒字)に転落する計算になる。

業績悪化に伴い、従来未定としていた期末一括配当は5円(前期は57円)実施する方針とした。

直近3ヵ月の実績である7-9月期(2Q)の連結最終損益は10.9億円の赤字(前年同期は5.1億円の黒字)に転落し、売上営業損益率は前年同期の6.9％→-1.2％に急悪化した。

> 日経「年間優待費用が６０億円～７０億円で利益大幅改善」「ただ、優待減で株価は抑えられるだろう」。

また、ベインに2000億円盗られ+有利子負債1000億円背負わされたような買収リスクが上ったということ。現経営陣クビリスクも同様。

経営者は誰であれ、ホルダーにとっては、株価が高く、優待が多ければいいのだが。

>> 風説の流布は逮捕されますのでお気をつけください。
> ケビンオザンＣＦＯは「同株式の取引高が少ないため持ち分を手放すのには時間がかかるかもしれない」

651さん通り、簡単に検索できる客観的記事を繋いで自己責任判断。
宣伝広告費も超莫大だし、FC売却益とか決算／経理内容も外部で分析出来る人は皆無では。ただ、米本社がそう言うんだから･･･。
15%の次に33％迄処分の可能性も。藤田家株の時はロングリーチ。

nikkei「マクドナルドは世界でリストラを進めており、香港＆中国はCITICとPEの米カーライルGに最大21億ドルで売却。台湾は、売却総額は不明だが51億台湾ドル程度」。

data-maxcojp<マクドナルドがやっと黒字転換　身売り先はどこか>
49.99％の株式のうち最大33％を売却する意向。
交渉が難航している要因は、取得額を巡る米マクドナルドとファンド側の大きな開きである。米マクドナルドは33％の株式を1,000億円で売却したい。ファンド側は、株価が理論値の2倍近く割高にあるとして500億円程度が妥当としている。

nikkei「借入金で自社株買いや配当で債務超過82億ドルに、今回+65億ドル調達。米CP市場は金利急上昇中」。

nikkei 米本社、成長軌道に再び乗った日本マクドナルドについて「全く成長していない」という意外なものだ。種明かしはこうだ。日本マクドナルドの全店売上高をドル換算すると、１９年度は５０億ドルとなり、１０年度比で２３％も落ち込んでしまった(旧い四季報見れれば、米本社の言うこと理解出来る)。

livedoorマクドナルドが「最もまずいハンバーガー」に輝きKFCが「最もまずいチキン」に選ばれる

ロングリーチグループ. 藤田一族の日本マクドナルド株 24.98 %売却

会員数は必ず戻る、下記理由で。それまでスタッフは頑張って！！

> 65歳以上はまだ禁止の方向で
何とも・・・。
日本老年医学会「2週間寝たきりの状態で失われる筋肉量は、自然な状態だと7年間で失う筋肉量に匹敵すると警告」

「外出自粛でお年寄りがほとんど動かない状態(生活不活発)になり、筋力が大幅に低下。フレイル(虚弱)の状態になる恐れがある。

筋肉の7割が下半身に集中しており、筋力低下は歩行困難へと繋がる。
65歳以上の5000人対象に実施された調査によると、健康を維持するためには1日約8000歩以上あるくことが必要という結果が出ました。

裏を返せば、きちんと歩くことが健康増進につながる。5000歩以上なら認知症や脳卒中、7000歩でガンや骨粗しょう症、8000歩で糖尿病や高血圧の予防に効果があると言われています。外出自粛で、仮に新型コロナウイルスへの感染が防げたとしても、その代償が筋力低下による歩行困難となると、高齢者の健康を損なうことになりかねません」。

コペンハーゲン大健康加齢センター「2週間運動しないと、若者は筋力の1/3、高齢者は1/4を失う。もとに戻すのに3倍の時間がかかる」。

> ジムに行ったら半数がマスクしないでマシンやったり走ったり
マスクは命の危険があるとして、バフ(代用品可)は進めて欲しいね。

> 日経新聞のヘッドラインの偏った書き方。広告量次第のさじ加減。
> ＫＦＣ前期営業益2.2倍、純利益は前の期比25％減
> マクドナルドの１Q営業益8％減、純利益マイナス15％

この超高額な宣伝広告費、すかいらーくみたいに優待で個人に還元してる会社の方が超いいですよ。、、、売り方さま。