boo*****

まぁ結局ウルフに調教された１番イナゴが食いつき、何故上がってるか理解でき無い２，３番イナゴが食いつき、１番イナゴが売りぬいた後の筋書き通りのナイアガラ！！　ホルダーの皆さん、なんとかこの難しい局面を切り抜けて他の銘柄で復活して下さい。

個人で２４日に
計算日 空売り者 残高割合 増減率 残高数量 増減量 備考
2018/01/24 個人 0.820% 0% 585,000株 　　　どうなるか結果が見てみたい！！

古い材料？？　北朝鮮問題、トランプ大統領のエルサレム発言による中東の不安定化、安部政権による６年連続防衛費の増加、約１０～１２年のサイクルによる民間航空機の更新需要、アフリカ諸国の水不足（淡水化プラントにはチタンが必要不可欠）など現在進行形ですよ。ちなみに民需の航空機に次い潜水艦、護衛艦がチタンを必要とするらしいですね！

　【ワシントン＝鳳山太成】米連邦予算の期限が８日に迫る中、米与野党の上院指導部は７日、2018～19会計年度（17年10月～19年９月）の予算の上限枠を引き上げることで合意した。米メディアによると、国防費やインフラ投資などで約３千億ドル（約33兆円）増やす。３月までに必要な連邦債務の法定上限も引き上げる方針だ。　米国が国防費を引き上げるのを、中国とロシアがだまって見ているとは考えずらいので両国もそのうち国防費を引き上げてくるのでは？　チタンの取り合いが始まりそうですね！！

共和党が求めていた国防費の増額は1650億ドルとする一方、民主党が求めていたインフラ投資や薬物対策など非国防費は1310億ドル積み増す。国防費など歳出法案を毎年通す必要がある裁量的経費に関しては、歳出拡大を防ぐため２年ごとの上限枠が設けられている。　少し時間がかかりそうですが楽しみですね！！

世界的な軍事バランスを考えれば、中国、ロシア、反米の中東諸国なども国防費を上げてくると思われますし、そこにサウジアラビアのプロジェクト案件が加われば益々楽しみですね！！

今朝、モーサテでやっていたハイドロ銀チタンの原料は酸化チタンらしいですね。まぁ株価にはあまり影響無さそうですが！

今朝モーサテでやってた（攻撃遮断くん）のサイバーセキュリティークラウド社のパートナー企業がＪＩＧなんですね。

東洋炭素、東海カーボン、日本カーボンと言ふ会社が去年の夏以降かなりのパフォーマンスです。これらの会社の共通点は黒鉛電極の価格の上昇だそうです。まぁ各社には炭素繊維と言ふ別の強みも有る訳ですが、ではこの黒鉛電極はそれほど希少価値があるのでしょうか？それよりチタンの方がはるかに希少価値が有る様に思います。近い将来チタンの価格が見直されればこれらの会社よりも株価が吹っ飛ぶような気がするのは私だけですかね？

　【ロンドン＝共同】スウェーデンのストックホルム国際平和研究所（ＳＩＰＲＩ）は２日、2017年の世界の軍事費（一部推計値）が前年比1.1％増の１兆7390億ドル（約190兆円）だったと発表した。アジア・オセアニア地域は3.6％増。軍拡を続ける中国と周辺国の緊張の高まりがアジア各国の軍事費増加を誘発していると指摘した。この記事の中には中東地域が入ってませんよね。でもトランプのエルサレム発言は確実に中東の火薬庫に火種をブチ込みましたね。世界の軍事費増加は確実にチタンの取り合い、そしてチタン価格の上昇に繋がります。色んな条件が揃いつつある中で売り方さん大丈夫ですか！！　今年の軍事費はどれ位伸びるのでしょうかね。

ニッケル在庫４年ぶり30万トン割れ　鉱石供給が減少
2018/5/29 19:45 　ニッケルの在庫が大幅に減少している。主要産地からの鉱石供給が滞り、ロンドン金属取引所（ＬＭＥ）指定倉庫の現物在庫は４年ぶりの低水準を記録。需要は底堅く推移しており、国際価格に上昇圧力が強まっている。

製品・サービス情報 電子部品材料 超微粉ニッケル（ニッケル粉）
用途
当社のニッケル粉は、積層セラミックコンデンサー（MLCC）の内部電極に使用されます。
当社ニッケル粉の特長である粒度分布幅の小ささを活かして、ハイエンドのＭＬＣＣの電極に使用されています。

あのね、今は決算期なので第1四半期はどうなる、通期はどうなる言ふてますが１、２年位したらそんな細かい数字なんか気にならん位の大相場になってるんじゃないですか（笑）　航空機の買い替え需要、チタンの在庫、中東の軍事的緊張（これはもう少し先）サウジプロジェクト、ニッケル粉、触媒、固体電池その他、こんなに色んな事が重なるのは中々無いですね。色々楽しみですね！！

東邦チタニウム、スポンジチタン価格6年ぶり値上げへ 東邦チタニウムの西山佳宏社長は17日、国内チタン展伸材大手と進めている2018年度のスポンジチタン価格交渉について、値上げの方向で大筋合意したことを明らかにした。価格の改定幅は協議中だが、値上げは12年度以来6年ぶりとなる。スポンジチタン需要は堅調で、原料鉱石価格も上昇基調にある。値上げによるマージン改善を通じ、安定供給を継続するためのコスト増などを吸収したい考え。
　同日の決算説明会で明らかにした。すでに取引量が少ない海外の一般工業用展伸材メーカーとの18年（暦年）価格交渉は「値上げ決着した」（西山社長）。国内の展伸材大手との交渉も「値上げの方向は間違いない」（同）という。
　チタン需要は回復基調が続いている。東チタによると18年の展伸材需要は航空機向けが年率5％以上、一般工業向けはエネルギー関連の復調もあり緩やかな増加基調を維持する見通し。ユーザーが抱えていたスポンジチタンの在庫調整が17年中におおむね終了したことで、現状では展伸材需要の増加がスポンジチタン需要に直結する市場環境となっており、新規の引き合いが増えている。5/18(金) 6:05 5月の記事再送です。

2018年6月29日 15:50 6月の記事再送です。
東邦チタニウムの西山佳宏社長は、９月からの商業生産を予定しているサウジアラビアでのスポンジチタンの合弁事業について、2020年度からの黒字化を目指していることを明らかにした。生産コストを左右する電気代の安さを武器に、競争力の高い製品供給を目指す。　息の長い相場になりそうで楽しみですね！！

金属チタン製錬技術を核にさまざまな分野に事業展開し社会貢献　　　東邦チタニウムグループは、金属チタンのほかに機能化学品として、ポリプロピレン製造用チタン系
触媒や電子部品材料である超微粉ニッケルと高純度酸化チタンを製造・販売しています。これらはい
ずれも、金属チタン製錬で培ってきた塩化反応や還元反応といった独自の技術を応用したものです。
ポリプロピレン製造用チタン系触媒は、その性能を究極的に追求した世界でもトップレベルの製品で
あり、軽量で耐熱性がよいことから自動車などに幅広く使用されているポリプロピレンの生産性向上
に大いに寄与しています。さらに、超微粉ニッケルは積層セラミックコンデンサ（ＭＬＣＣ）の電極に使
われていますが、このＭＬＣＣはあらゆる電子機器に使用されています。パソコンや携帯電話などの
電子機器は高機能化や小型化が進められていますが、そのためにはＭＬＣＣも小型化する必要があ
り、当社の超微粉ニッケルはこれに大いに貢献しています。また他社との合弁により、太陽光発電の
主原料となるポリシリコンの生産にも取り組んでいます。この生産には従来のシーメンス法に比べ省
エネルギー型の亜鉛還元法が採用されていますが、これにも金属チタン製錬の技術が応用されてい
ます。次世代エネルギーとしての太陽光発電にも今後貢献できると確信しています。　当社ホームページより

米国防予算、過去９年で最大規模８０兆円　中国へ厳然対処盛る　
　米上院は１日、２０１９会計年度（１８年１０月～１９年９月）の国防予算の大枠を定める国防権限法案を可決した。法案は７月に下院を通過済みで、トランプ大統領の署名で成立する。

　予算総額は、アフガニスタンなどでの戦費を含め約７１７０億ドル（約８０兆３０００億円）。「米軍再建」を訴えるトランプ氏の意向を反映し、過去９年間で最大規模となった。
案を上院可決　8/2(木) 10:44配信

【日本からの武器輸入が容易に、米国が規制撤廃】　　日米は相互に規制を撤廃するが、実際には米側だけが規制を設けていた。米国は国外で溶かしたチタンなどの特殊金属を使った武器の調達を禁じるとともに、一定の価格差なら米国製品を選ぶことを義務付けている。

これまで日本が米国に防衛装備を輸出するには、こうした規制の免除を毎回得る必要があった。昨年４月に武器の禁輸を緩和し、米国への輸出増が見込まれることから、規制を撤廃することにした。

日本企業にとっては、年間予算６０００億ドルの米国防省の武器調達に参加しやすくなる。一方、ロッキード・マーチン(LMT.N)など米国の防衛産業にとっても、日本企業を自社の部品供給網に取り込みやすくなる。２年前の記事の再送ですが、今この規制撤廃はどうなってるのでしょうかね？

米国防予算、過去９年で最大規模８０兆円　中国へ厳然対処盛る　
　米上院は１日、２０１９会計年度（１８年１０月～１９年９月）の国防予算の大枠を定める国防権限法案を可決した。法案は７月に下院を通過済みで、トランプ大統領の署名で成立する。

　予算総額は、アフガニスタンなどでの戦費を含め約７１７０億ドル（約８０兆３０００億円）。「米軍再建」を訴えるトランプ氏の意向を反映し、過去９年間で最大規模となった。
案を上院可決　8/2(木) 10:44配信

【日本からの武器輸入が容易に、米国が規制撤廃】　　日米は相互に規制を撤廃するが、実際には米側だけが規制を設けていた。米国は国外で溶かしたチタンなどの特殊金属を使った武器の調達を禁じるとともに、一定の価格差なら米国製品を選ぶことを義務付けている。

これまで日本が米国に防衛装備を輸出するには、こうした規制の免除を毎回得る必要があった。昨年４月に武器の禁輸を緩和し、米国への輸出増が見込まれることから、規制を撤廃することにした。

日本企業にとっては、年間予算６０００億ドルの米国防省の武器調達に参加しやすくなる。一方、ロッキード・マーチン(LMT.N)など米国の防衛産業にとっても、日本企業を自社の部品供給網に取り込みやすくなる。２年前の記事の再送ですが、今この規制撤廃はどうなってるのでしょうかね？