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投稿コメント一覧 (53コメント)

  • チャットgptでナノ合金について聞いたところ、以下の答えがあった。

    従来の車の排気ガス触媒はナノ合金の触媒に置き換わりますか

    従来の車の排気ガス触媒がナノ合金の触媒に置き換わる可能性はありますが、それは新しい技術の展開と需要の変化に依存します。ナノ合金は従来の触媒よりも表面積が大きく、触媒活性が高いことが期待されますが、実用化にはいくつかの課題や制約も存在します。

    置き換えが起こるかどうかは、次の点によって影響を受ける可能性があります:

    技術の進歩: ナノ合金触媒の開発や製造技術の進歩により、コストや効率が向上する可能性があります。これにより、従来の触媒よりも優れた性能を持つナノ合金触媒が一般的になる可能性があります。

    環境規制: 環境規制の厳格化により、より効率的な排気ガス処理が求められる場合があります。これにより、ナノ合金触媒などの新技術が採用される可能性があります。

    市場ニーズとコスト: ナノ合金触媒の導入が市場で受け入れられるかどうかは、コストや効果によって左右されます。もし従来の触媒よりもコストが高くても、その効果や環境への利点が大きければ採用される可能性があります。

    製造および耐久性: ナノ合金触媒の製造や耐久性に関する技術的な課題が克服されれば、広く普及する可能性があります。

    したがって、従来の車の排気ガス触媒がナノ合金の触媒に置き換わるかどうかは、技術革新や市場の要求によって変化する可能性があります。

  • →491 
    →502
    フルヤは、年間10トンのイリジウムのリサイクルが可能とのこと。
    現在は、年間、南アフリカで7.8tのイリジウムが産出されるので、毎年南アフリカの地下から地球表面に7.8tのイリジウムが上がってきて製品化されている。そうだとすれすればそのうちフルヤは、年間10トンのイリジウムを回収して、リサイクルすることが可能。設備を増強すればもっと。イリジウムのリサイクルは他社ではむつかしいとのこと。
    イリジウム1gの値段は、今日現在、2万4600円なので10tだったら2460億円になる。南アフリカからイリジウムを含んだ鉱石を買うとお金を支払わなければならないが、リチウムのリサイクル品ならほとんどただ同然(たぶん?普通は使い道がないからただ捨てるだけ)、輸送費だけで持ってこれる。なので相当な儲けが期待できるのでは?

  • 定款を変更して、仕事の範囲を拡張するようだ。何か発展途上の昔の
    アマゾンを見ているようだ。

  • ホテル代高騰は1年以上続く?さらに上がる可能性も!
    今後の見通しについて航空・旅行アナリストの鳥海高太朗さんは、「コロナ禍で都内でも廃業や運営停止となったホテルがいくつかありもともとの客室数が減少していることに加え、ホテル側の人手不足で7割から8割程度しか販売できないホテルもある。さらに日本を訪れる外国人の増加やコロナ禍でなかなか東京に来ることができなかった地方からの東京への旅行需要も重なり、ホテル代が高騰している」と分析します。

    そのうえで、今後の見通しについては、さらに価格が上がる可能性もあると考えています。

    航空・旅行アナリストの鳥海高太朗さん
    「すでにホテル代が高騰している中で、今後、どこかのタイミングで中国からの団体旅行客が戻って来れば、さらに客室が足りなくなることになるので、特に東京や大阪など都市部ではこれから1年以上は現在の価格が続くほか、現在よりさらに上がる可能性も考えられる」

  • https://news.yahoo.co.jp/articles/63b9aacf22d7b90ed8a3cf16a5875586abb4edce
    年末年始ホテル代高騰だそうです。中国からの旅行者はまだ3割しか回復しておらず今後もインバウンド需要は高水準で続くそうです。人手不足がホテル代高騰に拍車をかけているとのことです。ファブホテル万歳。ファブホテルのサービスは人手をかけず、人手不足にも強いホテルです。

  • 直近のバランスシートで株主資本が111億円。今回の増資で100億円が株主資本に加われば、一気に資本金は2倍になる。

  • 二年前の増資で4220円の株が翌日3520円のストップ安をつけた。その後二年で8000円になった。週明けの月曜日はストップ安かもしれないが二年後には1万6千円の株価になっているだろう。

  • 増資で株価が下がったら一番損するのは会長と社長。会長3割強社長1割強の株を持っている。きっと社長も会長もこの増資で会社がもっと大きくなることによって株価も上がって得すると踏んでやっているんだと思います。

  • →79 まったく同感です。
    PBR1倍
     +
    今後の超過収益
    (「”公平で” "常識的な"」割引率を当てはめ、かつ経営改革の利益も含める)
     +
    少数株主から強制的に株式を収奪するプレミアム

     = TOB価格

    TOB価格は上記式で算出べきだと私も思います。

    それなのにホンダときたら。
    八千代工業は、既にホンダの連結子会社です。ホンダが八千代の株をひと株買うと、自社の貸借対照表で現金を1390円減らすとともに、八千代の一株資産3162円を純資産で計上できます。すなわちひと株を一般株主から強制買収すると3162円-1390円=1772円純資産を増やすことになります。この金額はもっぱら一般株主の損害のもとに発生する増加額です。まったくひどいです。

  • 第二四半期の決算説明会資料がいまだに公表されないのはなんでだ。

  • この掲示板で、tob賛成は一回も見たことがない。絶対にtobは失敗すると思う。

  • Sbiホールディングスが新生銀行をtobしたときの情報です。
    買い付け価格は2800円、 tobが発表されたときの市場価格は2600円程度。
    ppsは4761円。 2800円÷4761円=0.588
    発行済株式全体の3.7%が応募。

    八千代工業のbpsは3162円。買い付け価格は1390円。
    1390円÷3162円=0.44

    https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUB240UP0U3A620C2000000/
    https://finance.yahoo.co.jp/quote/8303.T/chart?trm=1y

  • Tob失敗すると嬉しいです。そうすれば東証の新しい指針のもと、PBR一倍に近づくよう、新たに自社株買いや増配などをすると思います。通常tobが発表されると嬉しくなるものですが、今回は最悪。

  • 11月21日のTOBの結果発表が楽しみ。前回2006年のホンダの八千代に対してのtobでは30数%から50%弱に本田は保有株数を増やしたらしたのだが、その大半は創業者一族から譲り受けたもの。当時から三井住友とか東京三菱銀行などが2%以上保有していたが、その時にはtobには応じていない。今回はもっと条件が悪いので、ほとんどの機関投資家、個人株主はtobに応じないだろう

  • 八千代の社員はかわいそうですね。せっかく業績が良いのに決算書、悪く書かれて

  • 先ほど、ユタカ技研が業績予想の上方修正を発表

  • 八千代は自社株買いを。
    現在八千代が発行している株は2400万株。ホンダはその半分1200万株を保有している。八千代が600万株を自社株買いして償却すれば、発行株は1800万株になる。ホンダは自動的に2/3の保有をできる。そうすればホンダもハッピーだし現八千代の株主もハッピーwinwin関係だ。自社株買いの平均株単価を2000円としても600万株で120億円。現在八千代は340億円の現金を持っているので充分可能だ。

  • →991
    あづさ監査法人だけが頼りです。

  • →981
    この時(2006年)のtob価格は、2600円
    https://response.jp/article/2006/11/14/88392.html
    当時のpbrは1748.8円(2006年4月~2007年3月)
    https://www.yachiyo-ind.co.jp/pdf/2007/ir/yuka54.pdf
    当時は大判振る舞いだけど、一般株主からの応募は、2.75%

    50.34-34.50=15.84
    18.55-5.46=13.09
    15.84-13.09=2.75

    今回はpbrを大幅に下回るtob価格。
    ほとんど応募はないんじゃないかな。前回1.49倍、今回は0.45倍

  • こんな記事を見つけました。前回のtobでも一般株主はほとんど応募していません。今回も一般株主はほとんど応募しないとなればhondaが2/3以上の株を持てるかどうかわからないと思います。

    ホンダ、八千代工業を子会社化へ、TOB成立
    2006年12月20日(水) 19時54分

    八千代工業は、ホンダが八千代工業株式の公開買い付け(TOB)で、380万9400株を取得、12月27日付けで親会社となると発表した。

    ホンダは、軽自動車の開発・生産体制を強化するため、車体メーカーでホンダの軽自動車を生産する八千代工業への出資比率引き上げを発表、TOBを実施した。

    ホンダは八千代工業に34.50%出資する筆頭株主だったが、今回のTOBで出資比率は50.34%となった。八千代工業はこれまでホンダの持分法適用会社だったが、出資比率が過半数となり、連結子会社となる。

    八千代工業の大株主で18.55%出資していた大竹榮一氏はホンダのTOBに応じたため、出資比率は5.46%となるが、第2位の株主のままだ。

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