掲示板のコメントはすべて投稿者の個人的な判断を表すものであり、
当社が投資の勧誘を目的としているものではありません。
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222（最新）
5/08(水)
トヨタ自動車 (1.53%)
トレンドマイクロ (0.68%)
伊藤忠商事 (0.61%)
オムロン (0.48%)
太陽誘電 (0.31%)
ヤマハ (0.28%)
オリックス (0.28%)
ヤマトホールディングス (0.17%)
日本郵船 (0.12%)
三菱重工業 (0.11%)
････(合計16企業)
05/09(木)
ダイキン工業 (1.91%)
富士フイルムＨＤ (0.89%)
花王 (0.56%)
味の素 (0.49%)
ＪＴ (0.37%)
武田薬品工業 (0.35%)
住友金属鉱山 (0.22%)
キリンホールディングス (0.19%)
メルカリ (0.15%)
旭化成 (0.09%)
････(合計15企業)
05/10(金)
大和ハウス工業 (0.37%)
コムシスホールディングス (0.31%)
日本ハム (0.22%)
明治ホールディングス (0.12%)
東急不動産ＨＤ (0.10%)
長谷工コーポレーション (0.03%)
05/13(月)
塩野義製薬 (0.63%)
日産化学工業 (0.46%)
大林組 (0.15%)
大成建設 (0.10%)
東ソー (0.09%)
清水建設 (0.08%)
東レ (0.06%)
帝人 (0.03%)
ＵＢＥ (0.02%)
05/14(火)
アサヒグループＨＤ (0.47%)
ネクソン (0.43%)
三越伊勢丹ホールディングス (0.20%)
ニチレイ (0.17%)
クラレ (0.15%)
鹿島建設 (0.13%)
日揮 (0.12%)
サッポロホールディングス (0.10%)
ニッスイ (0.08%)
ＩＮＰＥＸ (0.08%)
････(合計11企業)
05/15(水)
日清製粉グループ本社 (0.18%)
レゾナック・ホールディングス (0.03%)
住友化学 (0.03%)
日本製紙 (0.01%)
05/20(月)
東京海上ホールディングス (0.63%)
ＭＳ＆ＡＤインシュアランスＧＨＤ (0.21%)
ＳＯＭＰＯホールディングス (0.16%) -
221
5～9月のダウ平均は低調傾向。「セルインメイ」の経験則とは
さて、今回は相場のアノマリーとも言える「Sell in May（セルインメイ：5月に株を売れ）」を採り上げてみましょう。ここもとの日経平均下落は、特に最近株式投資の世界に足を踏み入れた投資家に不安を感じさせるのには十分なインパクトがあると考えます。
長期投資のはずが、目先の状況に右往左往してしまい、「セルインメイ」という相場格言に慌てて反応してしまうということも出てくるのではないでしょうか。本日（5月1日）から丁度5月に入りました。まさに「セルインメイ」そのままの季節です。そこで今回は、このアノマリーについてもう少し考えてみたいと思います。
そもそもアノマリーとは、論理的な説明はできないものの、経験的に実現するマーケットの癖と言えます。有名なものでは曜日効果というものがあり、これは週明けの月曜は下落しやすく、金曜は上昇しやすいというものです。これらには全く理論的根拠はありませんが、人間の行動心理がそういったマーケットの癖を作ってしまうということなのでしょう。セルインメイもそういった経験則の1つであり、実際に5月から9月までの米国のダウ平均の推移は（それ以外の期間と比較して）低調な傾向が知られています。
一説によると、これは9月から始まる米国の新学期に関係しており、その直前の6～8月の間の夏休み期間の前に投資の手仕舞いが集中するのだという解釈もあるようです。また、間違えてはいけないのが、「5月に株を売れ」というのは「5月に株価が下がるから」ではなく、「5月以降の株価調整期間が訪れる前に売れ」という経験則であることです。なんとなく5月に株価が下がるということのように感じますが、株価が下がってから売るのでは遅いということを肝に銘じておく必要があると考えます。 -
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219
takahasisennseiha何も怖くないのかな～ 本当のことだから
https://www.youtube.com/watch?v=QOswj9sMbZI -
218
銀行も損保も政策保有株を全て売却する方針を示した。京セラはしかもPBR一倍割れだ。増配と自社株買いをセットで打ち出す企業が相次ぐ中、自社株買いをなぜ発表しないのか。東証の要請にも従わないことは株式市場での存在意義が無い。Kddiとjalで価値が１兆円以上ある
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5/4 ADR
3%以上変動
シャープ△3.47%
1%以上変動
ファナック△1.59% 任天堂△1.06% ソフトバンクグループ△2.42% ファーストリテイリング△1.06% ＭＳ＆ＡＤホールディングス△1.04% LINEヤフー△1.40% 野村ホールディングス△1.39% オリックス△1.01% ＫＤＤＩ△1.20% みずほフィナンシャルグループ△1.28% コマツ△1.39% 三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ△1.20% 三井住友フィナンシャルグループ△1.05% 日本航空△1.59% -
216
日本製鉄/US スチールの買収問題は まだ時間がかかるのか/大統領選/11月/
本買収の実行は、U. S. Steel の株主総会において承認が得られること、関係当局の承認等が得られること、その他合併契約に定める前提条件が満たされることを条件としております。
（変更後）2024年（暦年）第３又は第４四半期（予定）（2024.12～*）
（*）本買収の実行は、関係当局の承認等が得られること、その他合併契約に定める前提条件が満たされることを条件としております。
増配と自社株買い 2兆円はX1.4買収額調達。 -
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ジャパンインベストメントアドバイザー（7172）
課税繰り延べメリットの航空機リース商品を展開しているジャパンインベストメントアドバイザー（7172）が続騰した。朝方から値付かずの展開となっており､午後0時30分現在､制限値幅上限の前日比300円（27.5％）高の1390円ストップ高買い気配で推移している。
ナブテスコ（6268）
産業ロボット用精密減速機で世界シェア6割のナブテスコ（6268）が3連騰。午後0時53分現在､前日比253円（9.7％）高の2873円と東証プライム市場の値上がり率3位で推移している。一時は2957.5円まで上伸した。 -
214
介入しない方が良い いま外為特会為替益を得るだけで 財源はある。
財務省は出したくない。 -
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円安で外貨を売ればボロ儲け！財務省が決して言わない事実 4/30
https://finance.yahoo.co.jp/cm/message/1160004548/2e155aef5b736869b1d5927e515b1bf3/1 -
211
高橋洋一先生 4/27～4/29 いちいち為替に反応しない！！
✨https://www.youtube.com/watch?v=5ytxayS_x6s✨ -
210
【自社株買いのルール】
１、寄付前の買付注文
前日終値以下の指値注文のみ可能
２、寄付後の買付注文
当日の高値を超える指値注文は不可
３、大引け前の30分間は買付不可
14時30分から15時まで、自社株買い禁止
４、取引量制限
1日の買付量は、直近4週における1日あたりの平均取引量の25％が上限 -
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レゾナック・ホールディングス（4004）
半導体材料などを手がける総合化学メーカーのレゾナック・ホールディングス（4004）は4月16日に業績修正を発表した。今2024年12月期の第2四半期累計（1～6月、上期）の会社計画について、売上高を従来予想の6400億円から6700億円（前年同期比4.6％増）へ、営業損益は50億円の赤字から140億円の黒字（前年同期は131億6500万円の赤字）を見込む予想へ変更した。
吉野家ホールディングス（9861）
牛丼大手の吉野家ホールディングス（9861）が4月10日に発表した前2024年2月期決算は、売上高が前々期比11.5％増の1874億7200万円、営業利益が同2.3倍増の79億7300万円だった。2023年5月に新型コロナウイルスが感染症法上の5類に分類されたことで人流が大幅に回復。既存店売上高が前々期比10.8％増だったほか、店舗純増も寄与して増収となった。原材料費は依然高止まっているが、値上げや経費コントロールなどで吸収した。
神栄（3004）
東証スタンダード上場の神栄（3004）が後場に上げ幅を拡大。午後1時47分現在では前日より134円（8.5％）高の1705円で取引されている。 -
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7527 システムソフト AI事業・不動産事業へ期待。以前はさくらインターネットと合弁会社を通じて提携していた事もある。
参考記事:急伸目立つ不動産株､日銀の利上げで割安修正が本格化 インフレ定着なら不動産価格上昇も。
システムソフトは不動産に特化したSaaSで賃貸管理・斡旋業務を効率化
子会社であるSS Technologiesは、不動産Techの提供を通じて、賃貸管理会社および斡旋会社のデジタルトランスフォーメーション(DX)を推進します。
決算は5/10
割安超過とみます。 -
207
高橋洋一先生 インフレは怖くない。
笑んだかの時代給料が上がらなかったのは物の値段が安かったからです。
🍒 https://www.youtube.com/watch?v=KRHSJN0097s 🍓 -
206
1 6467,東S ニチィ
2 4316,東G ビーマップ
3 3904,東G カヤック
4 9416,東Pビジヨン
5 1815,東P鉄建建設
6 7646,東ＳＰＬＡＮＴPL
7 3845,東Sアイフリー 情報・通
8 7128,東P フルサト･ 卸売業
9 7689,東Gコパ･コー 卸売業
10 3969,東Sエイトレッ 情報・通
11 4475,東ＧＨＥＮＮＧHENNG 情報・通 0
12 3843,東Pフリービッ 情報・通
13 6254,東P 野村マイク 機械 0+215
14 4765,東P SBIグロ サー
15 2776,東S新都HD 卸売業 04/23 20:01
16 2743,東S ピクセルカ 卸
17 6363,東P 酉島製作所 機械 04/23 18:03
18 9166,東GGENDA サービス
19 4264,東G セキュア 情報・通
20 6356,東S日本ギア工 機械 -
205
<9517> イーレックス ✨🚀 823 +69 ( +9.2％) 5
<8967> 日本ロジ 276800 +6700 ( +2.5％) 10
<6101> ツガミ ✨🚀 1242 +44 ( +3.7％) 5
<3295> ＨＵＬＩＣＲ 150500 +1900 ( +1.3％) 4
<1926> ライト工業 2045 +35 ( +1.7％) 9
<9759> ＮＳＤ 3015 +24 ( +0.8％) 17
<9308> 乾汽船 1086 +33 ( +3.1％) 5
<4264> セキュア ✨🚀 1517 +56 ( +3.8％) 2
<7965> 象印マホービン 1478 +31 ( +2.1％) 6
<5121> 藤倉コンポジット 1430 +15 ( +1.1％) 3
<8704> トレイダーズ ✨🚀 722 +11 ( +1.5％) 1 -
204
●一目均衡表【3役好転】銘柄（市場人気順）
★強い上昇トレンドに入った可能性が高い銘柄
銘柄名 株価 前日比 (比率) 基準線連続上昇回数
<6954> ファナック 4426 +161 ( +3.8％) 1
<5332> ＴＯＴＯ ✨🚀 4360 +161 ( +3.8％) 15
<6460> セガサミー 2027 +63 ( +3.2％) 8
<8972> ＫＤＸ不動産投資法人 159400 +5200 ( +3.4％) 10
<8953> 都市ファンド 96000 +3800 ( +4.1％) 3
<7817> パラベッド 2696 +71 ( +2.7％) 11
<9536> 西部ガスＨＤ 2006 +72 ( +3.7％) 13
<2752> フジオフード 1404 +24 ( +1.7％) 3
<8278> フジ 1939 +26 ( +1.4％) 3
<9039> サカイ引越センター 2708 +49 ( +1.8％) 4
<1572> Ｈ株ブル ✨🚀 3685 +185 ( +5.3％) 23
<4320> ＣＥホールディングス ✨🚀599 +27 ( +4.7％) 5
<6561> ハナツアーＪ 1684 +37 ( +2.2％) 2
<3544> サツドラＨＤ ✨🚀 940 +36 ( +4.0％) 22 -
203
日経225先物、TOPIX先物、日経225オプションなどには、満期日（限月）が定められており、限月を迎えるとSQ値と呼ばれる特別清算指数値に基づいて強制的に決済されます。各限月の取引最終日の翌日にあたる第2金曜日をSQ算出日、指数構成銘柄の始値で計算された値をSQ値といいます。また先物とオプションの限月が重なる3月、6月、9月、12月のSQをメジャーSQといいます。メジャーSQは、取引量が増加して、値動きが大きくなることがあります。
SQはSpecial Quotationの略で、特別清算指数ともいいます。
3月6月9月12月 45**78**1011**は安心して底値買。 -
199
28日大引けの東証グロース市場は値上がり銘柄数207、値下がり銘柄数312と、値下がりが優勢だった。
個別では地域新聞社<2164>がストップ高。ＢＲＵＮＯ<3140>、ＧＡ ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ<3491>、インテグラル<5842>、ＧＭＯ ＴＥＣＨ<6026>、ＡＳＮＯＶＡ<9223>は昨年来高値を更新。メンタルヘルステクノロジーズ<9218>、オンコリスバイオファーマ<4588>、マイクロ波化学<9227>、リグア<7090>、クオリプス<4894>は値上がり率上位に買われた。
一方、ＥＮＥＣＨＡＮＧＥ<4169>がストップ安。フォーライフ<3477>、カオナビ<4435>、ブライトパス・バイオ<4594>、ステムリム<4599>、ドリーム・アーツ<4811>など8銘柄は昨年来安値を更新。夢展望<3185>、サンバイオ<4592>、ＣＲＧホールディングス<7041>、ＡＣＳＬ<6232>、トライアイズ<4840>は値下がり率上位に売られた
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2023 満額にしておく 非課税期間20年
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